制服・ユニフォームを社員に着用させる企業にとって、バーコード付ユニフォームを選択した方が良いケース。
バーコードの起源はアメリカでスーパーマーケット（小売業）商品のチェッキングを低コストで行う方法として開発されました。
当時、アメリカの小売業では州によって消費税率が異なったり、商品によって課税、非課税が存在しました。
更にクレジットカード・クーポン券等などの決済方法も多く、レジで働く労働者はパートが多かったため、清算に非常に時間と手間がかかり、常に行列が出来るような状態でした。
そこで各商品の個別の色々な情報をバーコードに詰め込み、デジタル化させレジで読み取らせることで、レジでの作業が簡潔化され、更に値段などの間違いも無くなり、ロスが非常に減りました。
近年ユニフォーム業界における「バーコードのメリット」は、企業向けでも納入時の小ロット化や派遣社員などによる人の入れ替わりによるユニフォーム管理に成果を上げています。
しかも、ユニフォームの場合は服自体に会社のロゴ等が付くケースがほとんどですが、部外者がその企業の服を無断で着用し悪用するなんて事件も起こるえます。
そこで作業服1枚1枚にバーコードをつけることにより、「いつ入荷したものなのか？」、「誰に支給したものなか？」、また「返却はきちんとされているか？」など、しっかり管理が可能になりました。
派遣会社が多い、（ある製造会社）は月に10人単位で人事の入替りがあり、入替るたびに服を貸与しているのが現状です。
その人が辞めた後は作業服を返却する決まりを作っていますが、結局担当者レベルでは徹底することが難しく、新入社員に新品のユニフォームを配布せざるを得ないというのがが現場サイドの現状でありました。
しかしバーコードをつけることで、貸与から返却まで全てパソコン内で把握できるため、貸与期間が短かければ返却されたユニフォームを繰り返し運用できるようにもなり、防犯面でもコスト面においても非常に効果的なものになり得ました。